在来工法へのこだわり。
- 長期優良住宅
長期優良住宅の普及の促進に関する法律が平成21年6月4日に施行されました。これは、質の高い住宅を建てて長持ちさせ、建替えなどの負担も減らそうというもの。着工前に長期優良住宅の認定を受ける事で様々なメリットが受けられることも魅力です。（対応にはオプション費用が別途必要です）長期優良住宅のための8つの基準とは？
劣化対策
構造躯体が少なくとも100年継続使用するための措置が講じられている。柱や梁などの構造躯体が少なくとも75年〜95年程度（3世代）継続して使用できる措置に加えて、例えば、木造住宅であれば、床下や小屋裏に点検口を設置し、床下空間に33センチ以上の高さを確保するなどの追加措置が必要になります。
耐震性
極めてまれ（数百年に1度）に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化を図るため、損傷のレベルの低減を図る。建築基準法で想定している大地震がおきても、少しの改修で住み続けられるよう損傷の軽減を図るため、例えば、住宅性能表示制度の耐震等級（倒壊等防止）の1〜3等級の等級2などが必要になります。
維持管理・更新の容易性
構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備の維持管理がしやすいこと→給排水管などの点検・補修・更新がしやすいことがもとめられています。原則、住宅性能表示制度の最高等級3の性能が必要です。
可変性
ライフスタイルの変化に応じて間取りの変更がしやすいことがもとめられます。間取り変更の際に給排水、電気などが天井や床に配管配線できるように、構造躯体等のスラブ間の内法の高さが2.650㎜必要になります。
省エネルギー性
平成11年省エネルギー基準（省エネ法に基づく省エネ判断基準）相当の性能が求められます。住宅性能表示制度の最高等級4の性能を満たす必要があります。暖冷房時の省エネ化をはかるため屋根、床、壁、天井、開口部の断熱性能を高くします。
居住環境
住宅の建つ地域で地域の良好な景観形成に配慮し、決められた景観などのルールに則って街並みに調和することが求められています。各地の所管行政庁が地区計画・景観計画・条例によるまちなみ等の計画・建築協定・景観協定などを定めている場合はそれに従った計画をする必要があります。
住戸面積
良好な居住水準を確保するために必要な規模があること。戸建てでは、75平米以上（少なくとも1つの階が40平米以上：階段部分除く）です。この基準は地域の実情によって所管行政庁が引き上げや引き下げを行うことがあります。
維持保全計画
建築後の定期的な点検・補修などの計画を行うことが求められています。「構造耐力上主要な部分」「雨水の浸入を防止する部分」「給水・排水の設備」について維持保全計画を作成して点検の時期・内容を定める必要があります。また少なくとも10年に一度は点検を行うことが求められています。
- 高い設計性
在来工法は、高温多湿な日本の気候に合わせて培われた、日本伝統の工法であり、設計の自由度が高いのが特徴です。最近では工期から短縮され基礎の造り方や構造、工法も改良され耐震性も向上しています。
どのような形の敷地にでもフレキシブルに対応 デザインや間取りなどの設計面での自由度が高いのが大きな特徴。どのような敷地であっても、それに合わせてフレキシブルに対応できます。窓などの開口部も広くとれ、柱などの構造材を直接仕上材（化粧材）として使う昔ながらの方法で和室を作れるのは在来工法だけです。 - 木の良いところ
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- リフォーム・増改築にも柔軟に対応でききる 将来的に家族の生活スタイルの変化に応じて、リフォームや増改築の必要性が出てきた際も、柱の位置を動かして間取りを変えたり、梁を補強して空間を広くするなど、融通が効きやすいのも「在来工法」の魅力の一つです。
- 快適 木は湿度に合わせて水分を出し入れすることが出来る自然のエアコンディショナー。機密性の高いコンクリートの住宅では冬は乾燥状態、夏はジメジメ状態になりがちです。その点、木を多く使用している家では木が肌に優しい最適な湿度に調整してくれ、一年中、快適で過ごしやすい環境を保ってくれます。
- 火災に強い 木材は燃えてしまうまで時間がかかり、着火しても表面に炭化層ができて断熱材の役目を果たすなど火災にも強い一面も持っています。倒れやすい・燃えやすいイメージの木ですが、実際は火災や地震などの被害を最小限に食い止める、頼りになる住宅建材なのです。
- 構造材に最適 木材は植物です。有機物である植物は、生命連鎖の中で虫や菌から自分の身を守るために天然の化学物質である毒を持っています。虫が嫌うので構造材として使うには最適なのです。
